ご挨拶
ゼオテック・オブ・エコロジー株式会社は1998年に設立された兵庫県神戸市兵庫区に本社がある会社です。蒸留装置、油水分離装置、マグネットフィルタ、純水製造装置、ろ過装置等を取り扱っています。
豊富な経験と知識のもとで開発された液体リサイクル装置の製造・販売会社です。
再利用によって焼却処理時に発生するCO2を無くし、地球温暖化の防止及び工場環境・地球環境の改善に努めております。
今後とも全社員の総力を挙げて新しいことに取り組み、この予測することが極めて難しい時代において変化を恐れず、また挑戦する心を持ち続けたいと考えております。お客様をはじめお取引先にはより一層の貢献をさせて頂く所存でございますので、変わらぬご支援ご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。
ゼオテック・オブ・エコロジー株式会社
代表取締役 小林 幸誠
沿革
| 1998年 9月 | 有限会社ゼオテック・オブ・エコロジーを設立。 ゼオテックLRC株式会社のグループ会社として主に同社の営業技術部門、及び委託営業、メンテナンスの業務を開始。 |
| 2000年12月 | 高磁力電磁式マグネットフィルターを日本マグネティックス株式会社の技術協力により開発。 千葉県大手製鉄所の調質圧延液リサイクルに納入。 |
| 2002年 4月 | 電磁式マグネットフィルターとUF膜を使ったアルカリ脱脂洗浄液リサイクルシステムを台湾チャイナスチールの冷延鋼板洗浄ラインに納入。 |
| 2002年 6月 | ゼオテックLRC株式会社の廃業により販売及びメンテナンス業務を引き継ぎ業務拡大。 |
| 2002年11月 | 工場冷却水のスケール除去システムを開発、大分県の大手自動車部品メーカーに納入。 |
| 2003年 5月 | エアーコンプレッサードレン水処理装置と圧検水リサイクル装置を某メーカーの技術協力により開発、販売開始。 |
| 2003年12月 | ウルトラフィルターを使った大型のアルカリ脱脂洗浄液リサイクル装置をオハイオ州のノースアメリカンステンレスのステンレス鋼板洗浄ラインに納入。 |
| 2004年 8月 | 中型電磁式マグネットフィルターを千葉県大手製鉄所の圧延液リサイクルに納入。 |
| 2005年 2月 | 真空蒸留減容装置「challenge零」を某蒸留装置メーカーの技術協力により開発、本格販売開始。 |
| 2006年 1月 | 廃棄物の出ないエコスルフィルターを某環境機器メーカーの技術協力により開発、販売開始。 |
| 2006年 3月 | エコスルフィルターを採用した新型白色潤滑剤リサイクル装置を兵庫県の大手鍛造メーカーに納入。 |
| 2006年 4月 | 新型アルカリ脱脂洗浄液リサイクル装置「ECO-UF型」を北九州市の大手製鐵所の冷延鋼板洗浄ラインに納入。 |
| 2006年 9月 | ゼオテック･オブ・エコロジー株式会社に商号を変更。 |
| 2013年 8月 | 精密濾過装置を南相馬市ビニールハウス向け農業用水施設に納入。 |
| 2015年 7月 | 精密濾過装置を南相馬市除染作業向け施設に納入。 |
| 2020年 3月 | 真空蒸留減容装置ZEROシリーズを通算15台納入。 |
会社概要
| 社名 | ゼオテック・オブ・エコロジー株式会社 ZEOTEK OF ECOLOGY CO.,LTD. |
| 所在地 | 〒652-0832 兵庫県神戸市兵庫区鍛冶屋町2-2-20 フジマサビル3F |
| TEL | 078-652-7557 |
| FAX | 078-652-7550 |
| 代表取締役 | 小林 幸誠 |
| 事業内容 | 液体リサイクル装置・小型廃水処理装置の製造販売 上記、消耗品の販売及びメンテナンス 廃液削減コンサルタント |
| 設立 | 1998年9月1日 |
| 資本金 | 3,000,000円 |
| 取引銀行 | みなと銀行 中央市場支店 |
| 決算期 | 8月 |
| 主要納入先 (業界別・順不同・敬称略) |
●自動車関連企業 トヨタ自動車株式会社、日産自動車株式会社、本田技研工業株式会社 三菱自動車工業株式会社、マツダ株式会社、ダイハツ工業株式会社 スズキ自動車株式会社、いすゞ自動車株式会社、現代自動車 他 ●鉄鋼関連企業 新日本製鐵株式会社、JFE株式会社、住友金属工業株式会社 株式会社神戸製鋼所、POSCO、チャイナスチール 三菱重工業株式会社、川崎重工業株式会社、株式会社栗本鉄工所 住友重機械株式会社、中山製鋼株式会社、住友特殊金属株式会社 大同工業株式会社、日新製鋼株式会社、株式会社コタニ サムテック株式会社、株式会社ゴーシュー 他 ●その他 松下電器株式会社、株式会社東芝、三菱電機株式会社 三洋電機株式会社、シャープ株式会社、住友電気工業株式会社 関西電力株式会社、株式会社ダイヘン、北芝電気株式会社 日新電機株式会社、防衛庁 中外炉工業株式会社、ニチハ株式会社、日鍛バルブ株式会社 株式会社音戸工作所、株式会社コタニ、他 |
